平成28年度徳島大学全学FD推進プログラム実施計画
1.基本方針
平成28年度FD推進プログラムにおいては,専門分野・カリキュラム体系の観点から,教育改革の推進とその効果検証を進め,教員の職能開発の観点から,大学教育再生加速プログラムの事業と連携しアクティブ・ラーニングを推進する。具体的には,次の2.に示すプログラムを通して,学び合いの場(機会)を提供することにより,各学部教員と総合教育センター教員が連携して,更なる教育の質向上と相互に高め合う文化を形成する。
2.FD推進プログラムの実施計画
平成28年度も次の3つの観点からFDを進める。その観点は,1)教育改革FD,2)教育力開発FD ,3)総括的なFDであり,それぞれ以下のa~gのFDプログラムがそれにあたる。特に,1)教育改革FD(ミドルレベルのFD)は,部局FDの現状を共有し,成果や課題を明らかにして,全学FDや総合教育センターとの連携などを含めた将来構想を設計することで分野別FDの充実を図る。また,2)教育力開発FD(ミクロレベルのFD)は,これまで実施してきた教育力開発コース※に加え,アクティブ・ラーニングを促進するためのFDとして,教授技術に関わるFDやラーニングコミュニティをベースとしたFDを実施する。
1)教育改革FD(ミドルレベルのFD)
a.質保証のための分野別ワークショップ
【概要】これまでの部局FDの実態を把握し,成果や課題を明らかにした上で,ニーズの明確化,今後の部局FDと総合教育センターの支援の在り方について検討する。
【対象者】各学部・学科のFD委員
【開催時期】随時(各学部・学科のFD委員と相談)
【場所】各学部・学科等と相談
【内容】キャンパスごとに部局FDの現状を共有する場を設け,各学部・学科等のFDの取り組み内容,共通する課題,全学FDとの連携の在り方などを話し合う場とする。必要があれば,部局ごとに,成果や課題,ニーズなどを明らかにするための場を設け,FDの効果検証,カリキュラムマップ,ナンバリングの活用,総合教育センターとの連携の在り方などについて検討を行う。
2)教育力開発FD(ミクロレベルのFD)
b.授業設計ワークショップ
【対象者】教育力開発コースの教員+各部局からの推薦者,希望者,SPOD加盟校教員
【開催時期】平成28年6月18日(土),19日(日)(通いで2日間)
【場所】共通教育6号館201他
【内容】主に授業設計と教育技術に関する理論と実践を学ぶものであり,シラバスと授業計画の作成,模擬授業の体験を通して,日常的な教育改善のために相互に協力し学び合う相互研修である。FD委員会委員も講師,スタッフとして参加する。
c.授業参観・授業研究会
【対象者】教育力開発コースの教員+各部局からの推薦者,希望者
【開催時期】随時
【場所】各部局の会場,授業研究インテリジェントラボ等
【内容】授業技術の共有及び改善のために,授業参観(映像撮影・学生アンケートを含む)を行い,それらのデータをもとに,授業参観後,原則1週間以内に授業研究会を開催する。
d.ティーチング・ポートフォリオ作成ワークショップ
【対象者】教育力開発コースの教員+各部局からの推薦者,希望者,SPOD加盟校教員
【開催時期】平成29年3月(2日または3日間)
【場所】共通教育6号館201他
【内容】自身の教育活動について振り返り記述した本文とその記述を裏づける資料(エビデンス)から成る教育業績に関する記録(ティーチング・ポートフォリオ)を作成する。ワークショップでは,参加教員(メンティー)にメンターが寄り添い,ティーチング・ポートフォリオを作成する。
|
e.アクティブ・ラーニングを推進するFD
【概要】アクティブ・ラーニングを学内に推進していくために,アクティブ・ラーニングに関する政策的動向や理論的背景,具体的な教授手法やスキルを習得するためのセミナー,ワークショップを実施する。
【対象者】学内外の教職員
【開催時期】随時(定期的に開催する)
【場所】常三島地区及び蔵本地区
【内容】・アクティブ・ラーニングの基本や教授技術の習得に関するFD
・大学教育再生加速プログラムに関連したFD
・ラーニングコミュニティをベースとしたテーマ別FD
3)総括的なFD
f.大学教育カンファレンス in 徳島
【概要】これまでのFD活動の成果を検証し,FDネットワークを充実・発展させる機会となるよう,本学や他の高等教育機関で行なわれている教育実践の先駆的な取り組みを共有し,大学教育の質的向上に向けた努力の成果を確認する。
【対象者】学内外の教職員,学生,一般市民
【開催時期】12月～1月
【場所】共通教育4号館,5号館,6号館等
【内容】特別講演,研究発表,ポスター発表,ワークショップ,ラウンドテーブル
g.『大学教育研究ジャーナル 第14号』の発行
【概要】FD及びFD活動を中心とし,高等教育に関する研究なども含め,独創的な論文を掲載する。
【時期】平成29年3月末
